両国はそれぞれ友好的半鎖国状態を維持し、大使館など存在しない。大使館などもめ事の原因になるだけだ。必要な時に最も適切な者が会って話しをすれば事足りるのである。当然、嘗て存在した「国際連合（United Nations = 連合国）」に相当する組織は存在しない。
帝国は近海で採取されるメタンハイドレートなどの豊潤なエネルギー資源のお陰で順調に経済成長を続けている。
貿易は政府の専権事項となっている。民間企業は政府からのオーダーに従って輸出入を行っている。そのオーダーには客観的指標があり、贈収賄に発展する可能性は制度的に高い確率で排除されている。概ね、国内における生産状況が輸出に反映され、臣民の消費傾向はアンケート等により輸入品目に反映され、代理店の割り振りも過去の実績等により公正に決められている。
基本的に臣民には「海外渡航の自由」は認められていないが、その分、国内の観光地は自然とのバランスをとりながら適切に開発され、活況を呈している。この状況は沖縄を除く小笠原諸島その他の離島、そして、委任統治しているミクロネシアの島々にも及んでいる。
沖縄は軍事基地としてのみその価値が臣民により認められいる。過去169年間の沖縄の住民の手前勝手なゆすり・たかりの数々に辟易した臣民は観光地としての価値を見いだすことが出来なくなったのである。
白人はヨーロッパに押し込められ、人口も200年前の3分の1になっている。
唯一の心配の種は偏西風に乗ってやって来る、大陸からのおびただしい汚染物質である。これについては、国内における公害対策とともに、支那大陸に対する最も効果的な爆撃作戦について統合参謀本部において検討している最中である。
大陸・半島の状況は悲惨である。当然のことながら支那人・鮮人の国家など存在しない。
恐ろしい程の環境悪化のため、渡り鳥であるクロヅルは絶滅し、ナベヅルは絶滅危惧種に指定されている。その他、過去1世紀の間に大陸で絶滅した種は178種に及ぶ。
7億に及ぶ支那人・鮮人の存在が様々な害悪を帝国にもたらしている現状に鑑み、奴らを殲滅することの正当性が人類としての倫理的問題をクリア出来るか否かを中心に国会での検討課題として議場に諮られようとしているところである。
帝国に侵入しようとする鮮人や支那人は国境警備用の無人攻撃部隊により容赦なく抹殺される。網の目をくぐって侵入した不届き者がこの50年間で100,000人近くあったが、ほとんどが国軍とは別組織の国家防衛隊等により拘束され、即日処刑された。
陛下の暗殺未遂事件が1度起きた。854人の支那人・鮮人と151人の日本人が逮捕され、支那人・鮮人は即刻処刑された。151人の日本人については、起訴後、特別裁判所の審理を経て2ヶ月後結審し、全員斬首後さらし首となった。
こうした国家防衛のための揺るぎない努力が結実して日本臣民の安寧が確保されているのである。
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