さっさと「Ｒ４」を血祭りに上げ、息の根を止めろ！

　日本の弥栄を願う立場からすれば、外国人及び帰化人を差別・区別し、日本国内における影響力を出来るだけ最小化せねばならない。支那系・半島系は「言わずもがな」である。この際、注意しなければならないのは、「混血人」の扱いである。思うに、草刈正雄氏以外に日本人のアイデンティティのみを生きるよすがとしている「混血人」はいない。それ程、「混血人」とはたちが悪いのである。なぜなら、少し見映えの良い「混血人」はまともな分別がつく前にマスゴミ・芸能界を初めとする反日左翼に取り込まれてしまっているからである。羽賀研二はたちの悪い「混血人」の顕著な例である。従って、そのような環境で育った少し見映えの良い「混血人」が日本の国益を担う職に就くことがあっては断じてならないのである。「混血人」は「民間」においてのみ、その才能を開花させてもらうしかない。

　ところが、その辺の事情を全く理解出来ない「混血人」のメス豚２匹が世間を騒がせている。１匹目は民進党（偽）代表の「Ｒ４」であり、もう１匹は自民党参議院議員の小野田紀美である。両方ともに「二重国籍」が発覚したのである。国籍法によれば22歳になるまでに国籍選択が必要で、日本国籍を選択した場合は他国の国籍を放棄する努力義務が課される。努力義務とはいえ、これに違反しているということは即ち、「違法性がある」ということだから、国会議員としては明らかにふさわしくない。「Ｒ４」に至っては、日本国籍の選択すらせずに国会議員になっていた可能性が大である。さっさと血祭りに上げ、息の根を止めなければならない。こいつの面は見たくないとつくづく思う。

　第24回参議院議員通常選挙が実施されたのは平成28年7月10日だから10月10日以降は3ヶ月経過したことになり、小野田紀美が辞職しても岡山県選挙区で次点の民進党（偽）の候補者が繰り上げ当選することはない。安心して補欠選挙を実施することができる。

小野田紀美

　体格の良さだけが取り柄のハーフ面のこんなのが、今後、日本国に対し余人を以て替え難い貢献をするとはとても考えられない。自民党としては、早急に新たな候補者を立て岡山県選挙区での補欠選挙を勝ち抜くしかない。それができなければ民進党（偽）同様、自浄能力がないことを証明することになるのである。

　今回は、首相官邸と自民党に意見を具申した。

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日鮮通貨スワップ断固反対

　売国奴と化した安倍首相がついに、日鮮通貨スワップ協定を締結することになるらしい。スワップ協定の締結自体言語道断だが、許せないのはその額である。7兆円とも10兆円とも言われている。まともな論評はよもぎねこさんをご参照していただきたいが、怒りが収まらないので、首相官邸に意見を具申した。

　お前（安倍首相のこと：以下同様）等は、昨年末の慰安婦問題日鮮合意以来、我々日本国民の意思に反して南鮮に譲歩し続け、ついに日鮮通貨スワップ協定を締結しようとしていると聞く。
　お前等は何人か？日本人とはとても思えない。きっと、半島人を先祖に持っているはずだ。
　我々日本国民は自民党を積極的に選んでいるわけではない。他がアホ過ぎて仕方がないだけのことだ。民主党政権はまさしくテロリスト政権だったが、お前等もそれと全く変わらない。
　新藤義孝でも誰でもいいから、さっさと禅譲しろ。遠くない将来、半島の土となるべく日本から出て行くべきだ。二度とその面は見たくない。

 
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異端は異教より憎し

① ヘイトスピーチ解消法の生みの親である西田昌司。

② 都知事候補の桜井誠氏をゲテモノ扱いする竹田恒泰や有本香。

③ 植松聖が実行した相模原障害者施設殺傷事件と桜井誠氏の政治活動を同一視し、訳の分からない批判を繰り返す水島総。

　ところが、昨日、新宿駅南口で桜井誠氏の選挙演説を妨害する共産党を見て、「異教」に対する憎しみも決して忘れてはならないと再認識させられた。

　いずれにしても、本日、東京都知事選挙での桜井誠氏の当選を願うばかりである。


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ナタリアさんの「いつも何度でも」

　6月4日、ＮＨＫの『NEXT 未来のために「希望を歌った少女たち チェルノブイリ 合唱団の30年」』を見た。

希望を歌った少女たち チェルノブイリ 合唱団の30年


　そこそこの番組だったが、取材対象のナターシャ・グジーさんには見覚えがあった。「千と千尋の神隠し」の主題歌をカバーして歌っていたウクライナ女性である。

ナターシャ・グジー - いつも何度でも


　この世のものとは思えないパフォーマンスであり、本家本元の木村弓さんを凌ぐ出来である。多くの人々が感動しているのも頷けるのだが、問題は彼女が日本で音楽活動を始めた経緯である。広河隆一という1943年生まれで現在は70歳を越えた自称フォトジャーナリストの反日活動家が「チェルノブイリ子ども基金」を設立し、その活動を通じて彼女と知り合い、日本での音楽活動を支援してきたのである。事情の分からない日本において彼女は来日当初から反日左翼に囲まれていたのである。2003年に日本人と結婚しているようだが、どうせ、その夫は反日左翼つながりだろう。

　2008年8月6日広島原爆の日に、やはり反日左翼つながりで、ＮＨＫの「視点・論点」に出演し「いつも何度でも」を披露したのだが、その前にチェルノブイリ原発事故の悲惨さを切々と訴えた。

視点・論点


　話し方や話す内容がまさしく反日左翼のそれである。今のところ、私はなんとか彼女の反日左翼臭を無視して彼女の歌を聴くことが出来るが、他方私は、吉永小百合や加藤登紀子を見ただけで、条件反射的にメラメラと怒りがこみ上げてくる。もちろん、彼女らの映画や歌を視聴しようなどとは決して思わないのである。遠くない将来、私はナターシャ・グジーさんの歌を聴きたくないと思う日が来るのかもしれない。


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本音と建前

　5月14日付けのNHKの記事によれば、安倍首相は、東京・千代田区で開かれた集会でのあいさつの中で、自分とオバマが広島を訪れれば『核のない世界』に向けての一歩となり、ひいては、人の中に巣くう『争う心』と決別する契機になる旨述べた。

　『核のない世界』に付いては、首相の地位にある者が「本音」を述べられないことぐらいは私でも理解できる。この点については、青山繁晴の言説が正しい。即ち、オバマが云う『核なき世界』とは『核少なき世界』のことであり、現状の核兵器を維持・管理するための費用を賄えないので、数を少なくして維持・管理の質を上げ、殺したいときに間違いなく殺すことができるように、自らの核兵器の価値を上げることが目的なのだ。背後の「本音」を覆い隠すために美辞麗句をこれでもかと並び立てるアメリカのやり方には心底、憎悪の念がかき立てられる。ついでに云えば、アメリカは大東亜戦争が終結間近となっていたのにも拘わらず、人体実験をしたいが故に慌てて、ウラン型原爆とプルトニウム型原爆をそれぞれ、広島と長崎に投下したのである。戦争終結を早めるためでも、戦死者・犠牲者の数を少なくするためでも、断じてない。
　一方、人の中に巣くう『争う心』に付いては看過できない。『核のない世界』に付いてだけ述べればよいものを、調子に乗って余計なことを抜かしたようだ。「一人前の人間に対してお前なんかが偉そうな物言いをするな」と感じるのは私だけではあるまい。現代の日本を顧みれば『争う心』こそが支那人・半島人から日本人が解放されるために最も必要とされる態度である。さらに言えば、見たくもない、触りたくもない支那人・半島人が存在しない日本列島を実現するために、つまり、全ての真正なる日本人が一致団結して「支那人・半島人を日本列島から叩き出す」という具体的な行動を起こすためにも『争う心』が決定的な意味を持つのだ。おそらくは、安倍首相と同郷の内閣官房副長官補・兼原信克あたりの筆によるのだろうが、起草者といい、首相といい、間抜けが揃ったものだ。

　安倍首相の「人となり」は、首相自らが度々言及している通り「岸信介の孫」という一事に尽きる。それ以上でも以下でもない。最近は、岸信介由来の地金を隠さなくなってきた。つまり、安倍首相の頭の中では在日優遇政策の優先順位は高いのだが、何故だか「北鮮は敵」「南鮮は味方」という公式が見事に出来上がってしまっている。因みに、「日本人以外は全て敵」こそが正しい公式なのである。
　そして、5月13日付けの時事通信の記事によれば、～政府は13日の観光立国推進閣僚会議で、2020年に訪日客数を4000万人にする目標を掲げた「観光ビジョン」を実現するため、行動計画を決定した。支那人向けのビザについて、有効期間内に何度でも入国できる「数次ビザ」の対象拡大を夏までに実行することを明記～したとあり、支那による間接侵略の幇助にも余念が無い。それでいて、中途半端に憲法を改正すると言うのだから全く以て理解不能、狂信者一歩手前である。

　4月26日付けの産経の記事によれば、自民党特命委員会の、「単純労働者」の受け入れ容認を主たる内容とする外国人労働者受け入れに関する政府への提言案の概要が判明した。また、5月12日付けの日テレの記事によれば、ヘイトスピーチ解消法案が参院法務委で可決され、今国会で成立する見通しとなった。よもぎねこさんが指摘しているように、外国人労働者の受け入れ政策が加わることで、鮮人どものヘイトスピーチ規制法は日本を滅ぼすための無敵の武器となる。こんなことを許してしまいそうなのも全て安倍首相の責任なのである。

　当然のことながら、現在は安倍首相の決断によって物事が決定し、それがニュースにもなっているのだが、それらを解釈する際に特別な考察は必要ではない。見たままが全てなのである。「安倍首相には、現段階では日本国民に明かせない特別な事情はあるが、隠された思慮深さがあり、日本国民にとって最善の行動をしている」ということは断じてない。これだけは肝に銘じておかなければならない。
　日本人には、嫌がらせをされているのに、「獅子の子落とし」の如く、深い愛情故にわざと試練を与え成長させようとしてくれているのだ、と解釈する馬鹿なのかお人好しなのか分からないようなのが偶にいるが、安倍首相が竹中平蔵、北岡伸一のような忌々しいグローバリストどもをお友達として近くに置いているのも、敵対的な行動をさせないために、見える範囲に取り込んでコントロールしているのが真相だ、と思い込みたいお人好しも結構いると聞く。安倍首相自身が忌々しいグローバリストであり、竹中平蔵、北岡伸一、岡本行夫そして、読売新聞の飯塚恵子等が大好きなんだ、と素直に認める方が遙かに現実的なのだが…

　１億２千万人の日本人のうち２千万人は無価値である。大雑把に言って、そのうち300～500万人はたちの悪い反日日本人であり、それ以外の1500～1700万人が叩き出すべき外国由来の者どもと考えられる。以上述べてきたように、外国由来の者どもをどうすべきかははっきりしている。反日日本人どもを如何に駆除すべきかは、今後の検討課題としたい。

　暫くの間、誰か、月に一人ずつ、政治家か官僚か法曹か経済人かマスゴミを暗殺してくれないだろうか。最近、真剣に願っている。標的のインパクトは大ききければ大きいほどよい。ほどよい緊張感が生まれ、今より遙かにまともな社会になるだろう。

 
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弱腰 安倍政権

　平成27年12月22日、法務省は桜井誠氏に対し、「在日半島人を犯罪者と決めつけ、憎悪、敵意をあおり、人間としての尊厳を傷つけるものだ」として、ヘイトスピーチを繰り返さないよう勧告した。裁判で片がついた問題を蒸し返し勧告するなど、異例中の異例である。これの意味するところは、日本の行政組織の中に帰化半島人が潜伏しており、斯様な勧告を出すことが出来るということだ。改めて、厳格な帰化制度の運用が必要だと強調しておきたい。

　12月25日、岸田外相は「安倍首相の指示を踏まえ、慰安婦問題など日鮮の間の懸案事項について、ことし最後の協議を行うため南鮮を訪問し、ユン・ビョンセ外相と会談を行うことになった」と述べ、本日、12月28日にソウルで日鮮外相会談を行うことを正式に発表した。落としどころとして、元売春婦を支援するため、政府が拠出する新たな基金の創設を提案する代わりに、「二度と蒸し返さない」という書面上の約束を南鮮政府にさせるつもりらしいが、無意味だ。奴らに何度騙されればわかるのか。安倍晋三も焼きが回ったようだ。

　旧い話にはなるが、8月14日に発表された安倍談話に付いても、私は全く評価しない。首相自らが作成し、村山談話を封印した、よく考え練られた談話であると評価する保守系の論客も多くいるようだが、やたらと長文で抑制的であり、決して日本人の魂に響く代物ではない。そもそも、橋下徹と仲の良い安倍晋三など決して信用できない。

　南鮮本土、在日を問わず、半島人であれば、日本人共通の憎悪の対象とし、差別・区別することが当然である健全な社会。これらは可及的速やかに実現されなければならないのだが、決して困難なことではない。日本人の大多数がそう望めば良いだけのことなのである。

　平成27年、皇紀2675年の年末にあたり、絶滅歓迎種たる半島人を文字通り絶滅させるために、日本人の叡智を結集させて努力することが最優先の課題となっている。我々は、好むと好まざるとに関わらず、戦争の真っ只中に身を置いているのだという認識を持つことが肝要である。


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沖縄処分

　沖縄では日本の常識は通用しない。沖縄人は日本人ではない。日本人とは顔立ちが全く異なるではないか。異なる人種と考えた方が良さそうである。無理に日本人に含める必要はない。日本人ではないことを、日本人の魂など持っていないことを素直に認めるべきだ。メンタリティに着目すれば、奴等は「特定アジア」そのものである。ケヴィン・メアが言った通り「ゆすり・たかりの名人」なのだ。他にめぼしい取り柄がないという点で、半島人と酷似するのである。

　沖縄県の人口は1,425,232人（2015年5月1日推計）であり、これに最も近いのは、滋賀県の1,415,515人（2015年5月1日推計）である。また、沖縄県の平成27年度一般会計予算は7,464億9千万円で自主財源は30.0%である。一方、滋賀県の平成27年度一般会計予算は5,385億5千万円で自主財源は48.4%となっている。
　ただひたすら、日本国民の血税をかすめ取るためだけに大騒ぎし過ぎたせいか、正直で勤勉な日本人とは相容れない県民性が白日の下にさらされてしまった。そのせいか、全国的に名の知れた企業で沖縄県に進出しているものはほとんど無く、それ故、観光以外の産業は寂しい限りである。沖縄の経済は、国によって沖縄振興予算を継ぎ足して貰わない限り、消費したらそれで終了なのだ。自主財源30.0%という数字も、復帰後43年に渡りつぎ込まれてきた沖縄振興予算11兆円の成せるマジックであり、つい最近まで、自主財源は15～20%をうろちょろしていたのである。
　一方、滋賀県には、パナソニック・日清食品・旭化成・京セラ・オムロン・TOTO等多くの企業が進出しており、自主財源48.4%もうなずける。

（図１）

　近年、沖縄県は沖縄タイムス・琉球新報と共に『他都道府県と比較して過度に優遇されている訳ではない』との言い訳に躍起になっているが、沖縄振興予算の大部分を占める国庫支出金が１人あたり全国１位ということは十分に優遇されているのである。さらに沖縄県における国庫支出金の場合、最大で95％の異常に高い補助率のおかげで、自前で調達しなければならない補助対象以外の部分が極端に少なくなっており、挙げ句の果てには、一括交付金と称する100％沖縄県に裁量を委ねるものが乱発されている。これらを「優遇」と言わずして、何を「優遇」と言うのか理解に苦しむ。
　なお、『国庫支出金と地方交付税の合計額は全国6位で全国15位まではほぼ同規模になっており、復帰後一度も、全国１位にはなっていません』という言い訳に至っては、自治体の規模を算出根拠とする地方交付税の性格を無視するものであり、全く説得力がない。つまり、優遇したり冷遇したりしようのない地方交付税と国庫支出金を合算して比較するというやり方は、国庫支出金による「優遇」を誤魔化そうとする意図が「見え見え」なのである。

（図２）

（図３）

　沖縄人のあくどさを如実に示すものとして「軍用地」がある。「軍用地」とは、アメリカ駐留軍・自衛隊が使用している基地用地、および那覇空港用地をいう。その半数以上は、個人・法人所有の土地を国が借地しており、年間約900億円が毎年8月前後に１年分の借地料として、地主へ前払いされている。今更「900億」という数字には驚かないが、ここから何人もの「軍用地長者」が出現していることは記憶しておくべきだろう。これらの「軍用地」はひどい場合には葉書大のサイズにまで細分化され投機物件として取引され、反基地運動にも利用されている。
　ある不動産会社など『軍用地は、数ある投資物件の中でも高級ブランド物件』といえます。
＊管理は国にお任せ！煩わしいことが全くありません。
＊年間借地料は、約3％の利回りが見込めます。
＊希少価値があり、換金性の高い土地です。
＊固定資産税がやすく、相続税も有利です。
＊定期預金や国債より利息が高いです。
＊老後の確実な安定収入としても、かなり高い評価を受けています。
などと卑しい宣伝を繰り返しているのだ。

　以上のような実情の沖縄県であるが、日本の領土である。みすみす支那にくれてやることはない。防御の最前線が与那国島であるか与論島であるかは地政学的に大きく異なる。この際思い切って、領土内緩衝地帯としての価値のみに着目して沖縄県を扱うべきと考えるのである。 


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