友川かずき - 歩道橋

　1976年7月25日 ２作目 「肉声」より


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決断の時

　国家の落ち度により生じた拉致被害者を奪還することは現在を生きる日本国民が成し遂げなければならない絶対的な義務であり、これが出来ないのであれば日本など滅びてしまえばよいとさえ思う。事ここに至れば、日本と日本人は超法規的な決断をなすべき時が来ている。憲法の条文にかかわらず、他国によって拘束されている自国民を救出できるのは当然の理であり、今、安倍首相がするべきことは以下の２点である。

① 「拉致被害者を奪還する方法に関しては憲法上の制約を一切受けない」と全世界に向けアナウンスする。
② 北朝鮮を武力制圧するために必要な地対地ミサイルその他ありとあらゆる装備を可及的速やかに調達する。

②について、核弾頭は必要ではないと思うが、100年後、日本が核武装することになった契機は2018年6月12日の出来事だったとされても不思議ではない。


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Tuesday's Gone (Along Lake Geneva)

From Vevey Station To Villette


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抗えない父祖伝来の血

　安倍首相が半島へ出向くことになったらしい。まともな自民党議員が少なからず制止したにもかかわらず聞き入れなかったようだ。岸信介同様、先祖代々身体に刻み込まれた「南鮮DNA」の前には日本の国益など考慮する余地はないのだ。しかも、吹きさらしの会場では、仮設の観客席の崩壊事故が高い確率で想定され、さらに、南鮮北鮮双方から暗殺のターゲットになるにもかかわらずである。
　まあ、こいつの場合、行きたくて行きたくてしようがない半島で息の根を止められるのもアリかなと思うが、心から同情申し上げるのが我らが林芳正大臣である。1995年の初当選以来、最大の危機に瀕しているのである。無事に帰国することを衷心より願っている。

　念のため申し添えておくが、今回の件で、幹事長である「ちび黒サンボ」が果たした役割は確かに小さくはないが、最終的に決めたのは安倍首相自身であり責任は全て安倍首相に帰する。厄介な野郎だが「ちび黒サンボ」については遠くない将来、認知症を発症するなどして最早まともな人間ではなくなり影響力は小さくなっていくと思う。しかし、竹下亘や山口那津男など最大限の憎悪を抱きたくなるチンピラが散見され、処刑するわけにもいかないので反日議員としてその名前を記憶し、その行動を常に監視しなければならない。


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歌詞付き動画

　前回紹介した"Tuesday's Gone"はレーナード・スキナードの1973年のデビューアルバムに収められたスタジオ版だったが、1976年7月のジョージア州アトランタ フォックス・シアターでのライブ版はないかと YouTube を探してみたが気に入ったものはなかった。そこで、自分で歌詞付き動画を作成した。折角なので、アップロードする。
　1976年の時点では最初の録音から3年が経過し、その演奏も熟れてすでに完成度の高い楽曲になっていた。とりわけ、ゲイリー・ロッシントンが放つ情感溢れるレス・ポール サウンドが耳に残るのである。

　動画は"Train Cab Ride Switzerland Brig - Lausanne"から拝借した。スイス連邦鉄道のブリークからローザンヌまでの前面展望が延々と続くのである。その中のマルティニー辺りから LA BALMAZ (バルマ) の入口前までを使用した。


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ロケットマンの憂鬱

　トランプ大統領が金正恩を「ロケットマン」と呼んだことで、北鮮のレジュームチェンジ、もっと具体的に言えば「金正恩を殺す」というアメリカの揺るぎない意思が決定的なものになったことが解る。就任中は勿論、4年後または8年後にトランプ大統領が大統領職を辞した後に、暗殺される事態を生じさせる訳にはいかないからだ。アメリカという国家の威信がかかっているのだ。当然のことだが、11月の日本訪問など考慮する必要は無いし実際、考慮するはずが無い。軍事的な準備が整い次第、遅滞なく実行されるだろう。

　そして、いざ半島有事となれば、航空自衛隊には是非、北鮮の仕業と見せかけて、以下の目標に対しピンポイント爆撃し息の根を止めていただきたい。
　① 「Ｒ４」の当日の居所
　② 名誉鮮人の代表格とも言える「趙春花」と事実上のダンナである左翼弁護士 の当日の居所
　③ 愛知の阿呆労組を支持基盤にしていたが最近無所属になったらしい阿婆擦れ女 の当日の居所
　④ 生コン労組系のヤクザチンピラと「大人のオモチャ」が大好きな元船長もどき の当日の居所

　アメリカの攻撃は激烈なものになるだろう。トランプ大統領がそう言っているのだから。日本にも火の粉が飛んできて、数千人ないし数万人の犠牲者が出るかもしれない。70年以上に渡って無為無策でやってきたのは日本人なのだから致し方ない。しかし、何の罪もない日本人拉致被害者が生還できない可能性が高まることに付いてはやりきれない思いがする。

　それでは、お口直しにアメリカン・サザンロックの雄によるバラード・ナンバーを

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ある人格障害者の咆哮

　2年前の2月1日、後藤健二がジハーディ・ジョンにより斬首されたことが明らかになった。NHKは複数の番組で「I AM KENJI」を賛美する報道を垂れ流した。今後の反日左翼のエースと目される平野啓一郎を登場させしつこい内容となっていた。やはりNHKは潰さなければならない。こちらにMHTファイルをアップロードした。

　年甲斐もなく自意識過剰で目立ちたがり屋で、自己愛性人格障害者的言動で知られる青山繁晴が「安倍首相の信書を携え、俺を北鮮に行かせろ」とほざいている。
　その主張は以下のようなものである。
　アメリカ人拉致被害者の存在が明らかとなり、まともな独立国であるアメリカがトランプ政権誕生と相俟って、これを解決するために近い将来、何らかの動きをすると思われる。そうなるとその反射効として、日本人拉致被害者問題も解決に向け動き出す可能性がある。日本独自の努力で解決するという実績を作るために、「誰かが北鮮に乗り込まなければならないが、それには俺が最適だ。拉致被害者全員を奪還できない場合を考慮すれば、安倍首相自らが乗り込む訳にはいかない」そうだ。
　青山程度の者が行っても適当にスパイ容疑で拘束されそのまま処刑されることもありうる。「I AM KENJI」の二の舞である。青山の命などどうなっても知ったことではないが、それはそれで非常に厄介な事態になってしまう。「I AM KENJI」同様、他人に迷惑を掛けても判らない、あるいは気にしない人間なのだろう。困ったものだ。敢えて言えば、絶対に処刑されることのない政府高官が行くべきだ。何れにしろ、まともな武力を持たずまともな独立国になれないままの日本では、大部分をアメリカにお膳立てさせないと解決の途は見えてこないだろう。


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裏切りの連鎖 第３弾

　今回の日露交渉の真の目的が「領土」「平和条約」「共同経済活動」であっては断じてならない。今回の交渉に意味を持たせるとすれば、只ひとつ「安全保障の多様化」のみである。米国とロシアに適当に餌を与えつつ日本の必要性・価値を認めさせ、米国とロシア相互の抑制と均衡の絶妙なバランスの上で、完全核武装を成し遂げるまでの間、対支那・対南鮮・対北鮮の暫時の国家防衛という果実を得るのである。飽くまでロシアに与える餌として「共同経済活動」を使う分には吝かではないが、前のめりにならずクールに実践する必要がある。ただ、2006年の「サハリン２事件」という前科のあるプーチンが信用できないのは言うまでもない。その後、日本に対する認識がどのように変わったのか、変わっていないのか知る由もないが、仮に、僅かながらプーチンは信用できるとしても、メドベージェフを見れば分かる事だが、次に出てくるロシアの権力者は誰であっても絶対に信用できないということを失念してはならない。

　米国一辺倒の安全保障を71年間続けてきたことの結果が完全に米国の属国と化した現在の日本である。このような現状を全日本国民に切々と訴え、自分の国は自分で護る、外国による内政干渉を受けない、ごく当たり前の独立国家になろうという国家意思をつくりだしてくれる首相がひとりぐらい現れないものだろうか。たとえ米国によって内閣が潰されても良いではないか。その遺志を継ぐ次の首相がまた、同じ主張を繰り返しまた、内閣が潰される。これを何回か繰り返すうちにより多くの日本国民が目覚めるはずだ。

　以上述べてきたことは間違いなく安倍首相の頭の片隅にもない。「共同経済活動」に前のめりになり、本気で「平和条約」を締結しようとするだろう。食われるだけ食われ、身ぐるみはがされることになるのは必至である。拉致問題といい、慰安婦問題といい、学習能力のない奴である。こいつに国家の運営が任されている現状はまさしく亡国への序章となっているのかもしれない。

　ところで、大谷山荘に山口県選出の衆参国会議員が勢揃いさせられていた。ひとりぐらい欠席する変わり者がいてもよさそうなものだが、厳寒の山あいの温泉旅館に全員雁首を揃えて詣でていた。そのうちのひとりが我らが林芳正議員であるが、安倍首相と握手する姿を見て「人間、頭が良いだけでは駄目なんだ」とつくづく思った。せめて、もっと堂々とした態度を見せて欲しかった。 

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裏切りの連鎖 第３弾 ～序章

　明日12月15日、日露首脳会談が行われるが、世界遺産登録問題・慰安婦問題に関する日鮮合意に続き、日本国民に対する『裏切りの連鎖 第３弾』となるのは必至であると考える。そもそも、警備上楽な東京に近い伊豆や熱海その他にも良い温泉はいくらでも有るのに、わざわざ安倍首相の地元、山口県長門市の大谷山荘で行うこと自体に功を焦る首相個人の余裕のなさ、強引さが伺われ、保身をはかろうとする昨今の「裏切り」に通じるものを感じざるを得ない。

　新聞紙上で観測気球を上げさせたり、先月のペルーでの日露首脳会談終了後必要以上に失望した演技をしてみせたり、小手先の対応で日本国民を煙に巻こうという安倍首相の魂胆が見え透いているのである。日本の国益を考えれば、自ずと答えは見えてくるのである。現時点では、北方領土が戻ってくるか否かなどどうでも良いことなのだ。戦争をして勝利しない限り、絶対に北方領土４島を取り返すことはできないのだから。仮に、２島だけ先行返還されても面積に換算して僅か７％。挙げ句の果てには、虎の子の先端技術・カネをごっそり掠め取られるのは目に見えている。得るものに比べ失うものが余りにも多過ぎる。これでは決してデカイ面はできない。しかし、安倍首相の思考経路は異なるのだろう。

　日本の国益にかなう主張とは、第一に、日本のポツダム宣言受諾後のソ連対日参戦及びその後のシベリア抑留による日本人の死者数は、広島・長崎の原爆投下による死者数34万人を遙かに上回る実に、100万人以上（満州：20万人以上、千島・南樺太：40万人以上、シベリア抑留：40万人以上）に達する事実の指摘。加えて、それらに対するソビエト連邦・ロシアによる謝罪・保障が一切なされていないこと。遅ればせながら、改めての謝罪・保障要求である。そして第二に、千島列島及び南樺太を全て返せと主張するか否かは別にしても、「最低限北方領土４島を取り戻す」という日本国民の意思を示すことである。

　以上２点に着目して明日の日露首脳会談を見守りたい。

雌11歳 3.8kg

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さっさと「Ｒ４」を血祭りに上げ、息の根を止めろ！

　日本の弥栄を願う立場からすれば、外国人及び帰化人を差別・区別し、日本国内における影響力を出来るだけ最小化せねばならない。支那系・半島系は「言わずもがな」である。この際、注意しなければならないのは、「混血人」の扱いである。思うに、草刈正雄氏以外に日本人のアイデンティティのみを生きるよすがとしている「混血人」はいない。それ程、「混血人」とはたちが悪いのである。なぜなら、少し見映えの良い「混血人」はまともな分別がつく前にマスゴミ・芸能界を初めとする反日左翼に取り込まれてしまっているからである。羽賀研二はたちの悪い「混血人」の顕著な例である。従って、そのような環境で育った少し見映えの良い「混血人」が日本の国益を担う職に就くことがあっては断じてならないのである。「混血人」は「民間」においてのみ、その才能を開花させてもらうしかない。

　ところが、その辺の事情を全く理解出来ない「混血人」のメス豚２匹が世間を騒がせている。１匹目は民進党（偽）代表の「Ｒ４」であり、もう１匹は自民党参議院議員の小野田紀美である。両方ともに「二重国籍」が発覚したのである。国籍法によれば22歳になるまでに国籍選択が必要で、日本国籍を選択した場合は他国の国籍を放棄する努力義務が課される。努力義務とはいえ、これに違反しているということは即ち、「違法性がある」ということだから、国会議員としては明らかにふさわしくない。「Ｒ４」に至っては、日本国籍の選択すらせずに国会議員になっていた可能性が大である。さっさと血祭りに上げ、息の根を止めなければならない。こいつの面は見たくないとつくづく思う。

　第24回参議院議員通常選挙が実施されたのは平成28年7月10日だから10月10日以降は3ヶ月経過したことになり、小野田紀美が辞職しても岡山県選挙区で次点の民進党（偽）の候補者が繰り上げ当選することはない。安心して補欠選挙を実施することができる。

小野田紀美

　体格の良さだけが取り柄のハーフ面のこんなのが、今後、日本国に対し余人を以て替え難い貢献をするとはとても考えられない。自民党としては、早急に新たな候補者を立て岡山県選挙区での補欠選挙を勝ち抜くしかない。それができなければ民進党（偽）同様、自浄能力がないことを証明することになるのである。

　今回は、首相官邸と自民党に意見を具申した。

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日鮮通貨スワップ断固反対

　売国奴と化した安倍首相がついに、日鮮通貨スワップ協定を締結することになるらしい。スワップ協定の締結自体言語道断だが、許せないのはその額である。7兆円とも10兆円とも言われている。まともな論評はよもぎねこさんをご参照していただきたいが、怒りが収まらないので、首相官邸に意見を具申した。

　お前（安倍首相のこと：以下同様）等は、昨年末の慰安婦問題日鮮合意以来、我々日本国民の意思に反して南鮮に譲歩し続け、ついに日鮮通貨スワップ協定を締結しようとしていると聞く。
　お前等は何人か？日本人とはとても思えない。きっと、半島人を先祖に持っているはずだ。
　我々日本国民は自民党を積極的に選んでいるわけではない。他がアホ過ぎて仕方がないだけのことだ。民主党政権はまさしくテロリスト政権だったが、お前等もそれと全く変わらない。
　新藤義孝でも誰でもいいから、さっさと禅譲しろ。遠くない将来、半島の土となるべく日本から出て行くべきだ。二度とその面は見たくない。

 
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異端は異教より憎し

① ヘイトスピーチ解消法の生みの親である西田昌司。

② 都知事候補の桜井誠氏をゲテモノ扱いする竹田恒泰や有本香。

③ 植松聖が実行した相模原障害者施設殺傷事件と桜井誠氏の政治活動を同一視し、訳の分からない批判を繰り返す水島総。

　ところが、昨日、新宿駅南口で桜井誠氏の選挙演説を妨害する共産党を見て、「異教」に対する憎しみも決して忘れてはならないと再認識させられた。

　いずれにしても、本日、東京都知事選挙での桜井誠氏の当選を願うばかりである。


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ナタリアさんの「いつも何度でも」

　6月4日、ＮＨＫの『NEXT 未来のために「希望を歌った少女たち チェルノブイリ 合唱団の30年」』を見た。

希望を歌った少女たち チェルノブイリ 合唱団の30年


　そこそこの番組だったが、取材対象のナターシャ・グジーさんには見覚えがあった。「千と千尋の神隠し」の主題歌をカバーして歌っていたウクライナ女性である。

ナターシャ・グジー - いつも何度でも


　この世のものとは思えないパフォーマンスであり、本家本元の木村弓さんを凌ぐ出来である。多くの人々が感動しているのも頷けるのだが、問題は彼女が日本で音楽活動を始めた経緯である。広河隆一という1943年生まれで現在は70歳を越えた自称フォトジャーナリストの反日活動家が「チェルノブイリ子ども基金」を設立し、その活動を通じて彼女と知り合い、日本での音楽活動を支援してきたのである。事情の分からない日本において彼女は来日当初から反日左翼に囲まれていたのである。2003年に日本人と結婚しているようだが、どうせ、その夫は反日左翼つながりだろう。

　2008年8月6日広島原爆の日に、やはり反日左翼つながりで、ＮＨＫの「視点・論点」に出演し「いつも何度でも」を披露したのだが、その前にチェルノブイリ原発事故の悲惨さを切々と訴えた。

視点・論点


　話し方や話す内容がまさしく反日左翼のそれである。今のところ、私はなんとか彼女の反日左翼臭を無視して彼女の歌を聴くことが出来るが、他方私は、吉永小百合や加藤登紀子を見ただけで、条件反射的にメラメラと怒りがこみ上げてくる。もちろん、彼女らの映画や歌を視聴しようなどとは決して思わないのである。遠くない将来、私はナターシャ・グジーさんの歌を聴きたくないと思う日が来るのかもしれない。


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本音と建前

　5月14日付けのNHKの記事によれば、安倍首相は、東京・千代田区で開かれた集会でのあいさつの中で、自分とオバマが広島を訪れれば『核のない世界』に向けての一歩となり、ひいては、人の中に巣くう『争う心』と決別する契機になる旨述べた。

　『核のない世界』に付いては、首相の地位にある者が「本音」を述べられないことぐらいは私でも理解できる。この点については、青山繁晴の言説が正しい。即ち、オバマが云う『核なき世界』とは『核少なき世界』のことであり、現状の核兵器を維持・管理するための費用を賄えないので、数を少なくして維持・管理の質を上げ、殺したいときに間違いなく殺すことができるように、自らの核兵器の価値を上げることが目的なのだ。背後の「本音」を覆い隠すために美辞麗句をこれでもかと並び立てるアメリカのやり方には心底、憎悪の念がかき立てられる。ついでに云えば、アメリカは大東亜戦争が終結間近となっていたのにも拘わらず、人体実験をしたいが故に慌てて、ウラン型原爆とプルトニウム型原爆をそれぞれ、広島と長崎に投下したのである。戦争終結を早めるためでも、戦死者・犠牲者の数を少なくするためでも、断じてない。
　一方、人の中に巣くう『争う心』に付いては看過できない。『核のない世界』に付いてだけ述べればよいものを、調子に乗って余計なことを抜かしたようだ。「一人前の人間に対してお前なんかが偉そうな物言いをするな」と感じるのは私だけではあるまい。現代の日本を顧みれば『争う心』こそが支那人・半島人から日本人が解放されるために最も必要とされる態度である。さらに言えば、見たくもない、触りたくもない支那人・半島人が存在しない日本列島を実現するために、つまり、全ての真正なる日本人が一致団結して「支那人・半島人を日本列島から叩き出す」という具体的な行動を起こすためにも『争う心』が決定的な意味を持つのだ。おそらくは、安倍首相と同郷の内閣官房副長官補・兼原信克あたりの筆によるのだろうが、起草者といい、首相といい、間抜けが揃ったものだ。

　安倍首相の「人となり」は、首相自らが度々言及している通り「岸信介の孫」という一事に尽きる。それ以上でも以下でもない。最近は、岸信介由来の地金を隠さなくなってきた。つまり、安倍首相の頭の中では在日優遇政策の優先順位は高いのだが、何故だか「北鮮は敵」「南鮮は味方」という公式が見事に出来上がってしまっている。因みに、「日本人以外は全て敵」こそが正しい公式なのである。
　そして、5月13日付けの時事通信の記事によれば、～政府は13日の観光立国推進閣僚会議で、2020年に訪日客数を4000万人にする目標を掲げた「観光ビジョン」を実現するため、行動計画を決定した。支那人向けのビザについて、有効期間内に何度でも入国できる「数次ビザ」の対象拡大を夏までに実行することを明記～したとあり、支那による間接侵略の幇助にも余念が無い。それでいて、中途半端に憲法を改正すると言うのだから全く以て理解不能、狂信者一歩手前である。

　4月26日付けの産経の記事によれば、自民党特命委員会の、「単純労働者」の受け入れ容認を主たる内容とする外国人労働者受け入れに関する政府への提言案の概要が判明した。また、5月12日付けの日テレの記事によれば、ヘイトスピーチ解消法案が参院法務委で可決され、今国会で成立する見通しとなった。よもぎねこさんが指摘しているように、外国人労働者の受け入れ政策が加わることで、鮮人どものヘイトスピーチ規制法は日本を滅ぼすための無敵の武器となる。こんなことを許してしまいそうなのも全て安倍首相の責任なのである。

　当然のことながら、現在は安倍首相の決断によって物事が決定し、それがニュースにもなっているのだが、それらを解釈する際に特別な考察は必要ではない。見たままが全てなのである。「安倍首相には、現段階では日本国民に明かせない特別な事情はあるが、隠された思慮深さがあり、日本国民にとって最善の行動をしている」ということは断じてない。これだけは肝に銘じておかなければならない。
　日本人には、嫌がらせをされているのに、「獅子の子落とし」の如く、深い愛情故にわざと試練を与え成長させようとしてくれているのだ、と解釈する馬鹿なのかお人好しなのか分からないようなのが偶にいるが、安倍首相が竹中平蔵、北岡伸一のような忌々しいグローバリストどもをお友達として近くに置いているのも、敵対的な行動をさせないために、見える範囲に取り込んでコントロールしているのが真相だ、と思い込みたいお人好しも結構いると聞く。安倍首相自身が忌々しいグローバリストであり、竹中平蔵、北岡伸一、岡本行夫そして、読売新聞の飯塚恵子等が大好きなんだ、と素直に認める方が遙かに現実的なのだが…

　１億２千万人の日本人のうち２千万人は無価値である。大雑把に言って、そのうち300～500万人はたちの悪い反日日本人であり、それ以外の1500～1700万人が叩き出すべき外国由来の者どもと考えられる。以上述べてきたように、外国由来の者どもをどうすべきかははっきりしている。反日日本人どもを如何に駆除すべきかは、今後の検討課題としたい。

　暫くの間、誰か、月に一人ずつ、政治家か官僚か法曹か経済人かマスゴミを暗殺してくれないだろうか。最近、真剣に願っている。標的のインパクトは大ききければ大きいほどよい。ほどよい緊張感が生まれ、今より遙かにまともな社会になるだろう。

 
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弱腰 安倍政権

　平成27年12月22日、法務省は桜井誠氏に対し、「在日半島人を犯罪者と決めつけ、憎悪、敵意をあおり、人間としての尊厳を傷つけるものだ」として、ヘイトスピーチを繰り返さないよう勧告した。裁判で片がついた問題を蒸し返し勧告するなど、異例中の異例である。これの意味するところは、日本の行政組織の中に帰化半島人が潜伏しており、斯様な勧告を出すことが出来るということだ。改めて、厳格な帰化制度の運用が必要だと強調しておきたい。

　12月25日、岸田外相は「安倍首相の指示を踏まえ、慰安婦問題など日鮮の間の懸案事項について、ことし最後の協議を行うため南鮮を訪問し、ユン・ビョンセ外相と会談を行うことになった」と述べ、本日、12月28日にソウルで日鮮外相会談を行うことを正式に発表した。落としどころとして、元売春婦を支援するため、政府が拠出する新たな基金の創設を提案する代わりに、「二度と蒸し返さない」という書面上の約束を南鮮政府にさせるつもりらしいが、無意味だ。奴らに何度騙されればわかるのか。安倍晋三も焼きが回ったようだ。

　旧い話にはなるが、8月14日に発表された安倍談話に付いても、私は全く評価しない。首相自らが作成し、村山談話を封印した、よく考え練られた談話であると評価する保守系の論客も多くいるようだが、やたらと長文で抑制的であり、決して日本人の魂に響く代物ではない。そもそも、橋下徹と仲の良い安倍晋三など決して信用できない。

　南鮮本土、在日を問わず、半島人であれば、日本人共通の憎悪の対象とし、差別・区別することが当然である健全な社会。これらは可及的速やかに実現されなければならないのだが、決して困難なことではない。日本人の大多数がそう望めば良いだけのことなのである。

　平成27年、皇紀2675年の年末にあたり、絶滅歓迎種たる半島人を文字通り絶滅させるために、日本人の叡智を結集させて努力することが最優先の課題となっている。我々は、好むと好まざるとに関わらず、戦争の真っ只中に身を置いているのだという認識を持つことが肝要である。


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沖縄処分

　沖縄では日本の常識は通用しない。沖縄人は日本人ではない。日本人とは顔立ちが全く異なるではないか。異なる人種と考えた方が良さそうである。無理に日本人に含める必要はない。日本人ではないことを、日本人の魂など持っていないことを素直に認めるべきだ。メンタリティに着目すれば、奴等は「特定アジア」そのものである。ケヴィン・メアが言った通り「ゆすり・たかりの名人」なのだ。他にめぼしい取り柄がないという点で、半島人と酷似するのである。

　沖縄県の人口は1,425,232人（2015年5月1日推計）であり、これに最も近いのは、滋賀県の1,415,515人（2015年5月1日推計）である。また、沖縄県の平成27年度一般会計予算は7,464億9千万円で自主財源は30.0%である。一方、滋賀県の平成27年度一般会計予算は5,385億5千万円で自主財源は48.4%となっている。
　ただひたすら、日本国民の血税をかすめ取るためだけに大騒ぎし過ぎたせいか、正直で勤勉な日本人とは相容れない県民性が白日の下にさらされてしまった。そのせいか、全国的に名の知れた企業で沖縄県に進出しているものはほとんど無く、それ故、観光以外の産業は寂しい限りである。沖縄の経済は、国によって沖縄振興予算を継ぎ足して貰わない限り、消費したらそれで終了なのだ。自主財源30.0%という数字も、復帰後43年に渡りつぎ込まれてきた沖縄振興予算11兆円の成せるマジックであり、つい最近まで、自主財源は15～20%をうろちょろしていたのである。
　一方、滋賀県には、パナソニック・日清食品・旭化成・京セラ・オムロン・TOTO等多くの企業が進出しており、自主財源48.4%もうなずける。

（図１）

　近年、沖縄県は沖縄タイムス・琉球新報と共に『他都道府県と比較して過度に優遇されている訳ではない』との言い訳に躍起になっているが、沖縄振興予算の大部分を占める国庫支出金が１人あたり全国１位ということは十分に優遇されているのである。さらに沖縄県における国庫支出金の場合、最大で95％の異常に高い補助率のおかげで、自前で調達しなければならない補助対象以外の部分が極端に少なくなっており、挙げ句の果てには、一括交付金と称する100％沖縄県に裁量を委ねるものが乱発されている。これらを「優遇」と言わずして、何を「優遇」と言うのか理解に苦しむ。
　なお、『国庫支出金と地方交付税の合計額は全国6位で全国15位まではほぼ同規模になっており、復帰後一度も、全国１位にはなっていません』という言い訳に至っては、自治体の規模を算出根拠とする地方交付税の性格を無視するものであり、全く説得力がない。つまり、優遇したり冷遇したりしようのない地方交付税と国庫支出金を合算して比較するというやり方は、国庫支出金による「優遇」を誤魔化そうとする意図が「見え見え」なのである。

（図２）

（図３）

　沖縄人のあくどさを如実に示すものとして「軍用地」がある。「軍用地」とは、アメリカ駐留軍・自衛隊が使用している基地用地、および那覇空港用地をいう。その半数以上は、個人・法人所有の土地を国が借地しており、年間約900億円が毎年8月前後に１年分の借地料として、地主へ前払いされている。今更「900億」という数字には驚かないが、ここから何人もの「軍用地長者」が出現していることは記憶しておくべきだろう。これらの「軍用地」はひどい場合には葉書大のサイズにまで細分化され投機物件として取引され、反基地運動にも利用されている。
　ある不動産会社など『軍用地は、数ある投資物件の中でも高級ブランド物件』といえます。
＊管理は国にお任せ！煩わしいことが全くありません。
＊年間借地料は、約3％の利回りが見込めます。
＊希少価値があり、換金性の高い土地です。
＊固定資産税がやすく、相続税も有利です。
＊定期預金や国債より利息が高いです。
＊老後の確実な安定収入としても、かなり高い評価を受けています。
などと卑しい宣伝を繰り返しているのだ。

　以上のような実情の沖縄県であるが、日本の領土である。みすみす支那にくれてやることはない。防御の最前線が与那国島であるか与論島であるかは地政学的に大きく異なる。この際思い切って、領土内緩衝地帯としての価値のみに着目して沖縄県を扱うべきと考えるのである。 


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在日処分

　平成26年6月末における日本の労働組合員数は約984万9千人で、主要団体別にみると、連合が約684万6千人、全労連が約81万7千人、全労協は約12万2千人となっている。一方、日本共産党の党員・党友数は31万8千人（2012年5月1日現在、うち推定党費納入者数は約25万4千人）。日本共産党後援会の会員数は380万人となっている。

出典：厚生労働省「労働組合数と労働組合員数は？」　ウィキペディア「日本共産党」

　さて、大本命の在日半島人はと云えば、ウィキペディアによれば、2014年12月末現在、在留外国人として501,230人、そのうち特別永住者は354,503人となっている。また、2013年9月末時点で帰化した半島人の累計は345,774人となっている。

出典：ウィキペディア　統計表一覧 政府統計の総合窓口

　全国どこに行っても半島人そのものや半島人の痕跡を容易に見つけることが出来る現状に鑑みれば、在日半島人の合計が84万7千人ぽっちであるはずはない。半島人の日本人配偶者及びそれらの子孫、帰化半島人の子孫等明らかに半島人なのに、日本人としてカウントされている忌々しい実体がある。とりわけ、半島人の日本人配偶者という究極の売国奴を日本人として扱うなど言語道断である。
　当初の数を50万とし、70年の経過と密入国者の流入を考慮し、ざっと計算しても1千万人にはなる。少なく見積もって「500～600万人」としても、前述の労働組合員数・日本共産党党員数と比較すれば分かることだが、無視できない勢力といえよう。

　これまで許可してきた帰化申請をすべて取り消し、帰化制度を厳格な基準の下運用し直す。そして、特別永住者制度を廃止し、強制送還をも念頭に置いた出入国管理行政を確立する。このようなことはとても実現しないだろう、と多くの人が考えるだろうが、大多数の日本人が切望し、選挙の争点として戦い勝利すれば必ずや実現するのである。その際、外国や国連、そして反日マスゴミの云う事に惑わされてはならない。本来の日本を取り戻すという強い胆力が求められるのである。


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大臣の挙動不審

　６月の日鮮外相会談の際の岸田外相の様子は親の目を盗んでいたずらをした悪ガキが罪悪感を感じながらも必死に押し殺して言い訳する姿そのものだった。日本国民を裏切る悪いことをしているという意識は十分にあり、それ故、真実を話す事が出来ない、秘密にせざるを得ない。本当に情けない奴等なのだが、それを裏付ける【世界遺産交渉の舞台裏】という記事が産経新聞に掲載された。ずっといぶかしく思っていたことが氷解する内容であった。（他詳細は、正しい歴史認識… WJFプロジェクト をご参照）

　飽くまで私見ではあるが、既存マスゴミの云うことの99％はデタラメ、青山や倉山等、情報を切り売りすることを飯の種にしている輩の云うことはその４分の３はデタラメ、政府の云うことはその３分の２はデタラメと受け止めて状況判断すれば間違いはない。世の中の表面に現れたもののほとんど全てを疑って見る習慣をつけることが肝要なのである。嘘を吐かないのは制定された法律だけだ。それも運用次第で正反対の結果をもたらすことがある代物だ。世の中、本当にいい加減なもので満ちあふれているのである。

　WJFプロジェクト でも取り上げられている通り、産経の記事と青山繁晴の発言との間に食い違いがあるが、つまり、官邸と外務省が一蓮托生なのか、外務省だけが暴走したのか、異なる見方をしているのだが、この場合、多くの人は官邸と外務省が一蓮托生であり、産経の記事が正しい、と判断するだろう。以前にも触れた通り、青山繁晴という人物は自らを過大評価させようとする意図が余りにも露骨でそのやり口も余りにもお粗末で、こんな奴に騙される人は少ないと思うがその存在のほとんどが有害である。


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地元にて

　日本の至る所で、中心部の繁華街が鮮人どもによって不法に占拠され、70年に渡り是正されることなく今日に至っているのだが、当然、安倍首相・林大臣の地元である下関市が例外であるはずが無く、中心部は鮮人どもに占拠され、鮮人部落となっている。その入り口には趣味の悪い派手な原色の「釜山門」と呼ばれる建造物がある。これは、2011年に下関市が3200万円を全額負担して建設したものである。

　その下関の鮮人部落の一角に焼肉店アリランがある。私のような一部のマニアの間では有名な、安倍晋三首相ひいきの店である。

　続いて、下の写真は2012年自民党総裁就任直後の10月、下関の「リトル釜山フェスタ」での安倍氏である。

　「選挙に強い」とはこういうことなのだ。確かに、選挙に弱い政治家など屁の突っ張りにもならない。票になるとなれば、自らの主義・主張を横に置いてでも反日半島系帰化人にさえ愛想を振りまかざるを得ないということか…林大臣ですら2010年11月23日の「リトル釜山フェスタ」を覗いていたくらいだから、程度の差はあれ、政治家とは事ほど左様にいい加減な人種なのかもしれない。ただ、林芳正が焼肉店アリランで食事をしたという話は聞いたことがないし、今後もないと思う。林の場合は、鮮人がゴロゴロいる下関の公立学校へ普通に通学していたので、鮮人の害悪を肌感覚として理解できるが、東京育ちのボンボンである安倍首相がそういった感覚を持ち合わせているとは到底思えない。寧ろ、安倍家・岸家の一員として、本質的には積極的に鮮人に迎合する傾向があるはずである。その証拠に、彼の妻、安倍昭恵の半島への共感発言を許しているではないか。さすが反日企業の代表格である電通に籍を置いていただけのことはある。

　噂によれば、安倍首相の地元の下関事務所の土地建物が吉本章治という在日が経営するパチンコ企業七洋物産の子会社東洋エンタープライズの所有であり、下関の自宅もこの在日に建ててもらったもので「パチンコ御殿」と呼ばれているらしい。飽くまで、根も葉もない噂であり、信憑性はかなり乏しいのだが、前段についてはあり得る話ではある。

　因みに、「下関市東大和町」は同和地区である。 


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